この数か月間で、企業、セキュリティチーム、そして従業員は、それぞれ並外れた困難に直面してきました。そして、多くの課題と機会が顕在化しました。さらに、予想もつかなかった結果が生み出されています。この状況下でベストを尽くすためにはどうすれば良いのでしょうか？
これは、最近のウェビナーの中で、ITVのグローバルCISO代理であるJaspal Jandu（ジャスパル・ジャンドゥ）氏と、エフセキュアのMDR部門のエグゼクティブバイスプレジデントであるTim Orchard（ティム・オーチャード)、そしてエフセキュアのMDR部門のディレクターであるMatt Lawrence（マット・ローレンス）に問いかけかれた質問です。
このパネルディスカッションでは、ロックダウンによって増大した日常のセキュリティ課題、従業員のユーザエクスペリエンスの変化を明らかにし、ITVがこの課題にどのように取り組んでいるか、さらに、パンデミック前の決断が意図しない結果を生み出していることも確認しました。その他のトピックには、テクノロジースタック全体を保有するベンダーの重要性、フリーランスのスタッフに対して、機密性の高い本稼働システムへのアクセスを有効または無効にすること、そして、ゼロトラストがついに日の目を見るのかどうかなどが含まれています。
パネリストは参加者からの質問にも回答しました。そして、参加者による一連の投票によって、セキュリティ専門家は、自社がこの危機的状況に応じてセキュリティに対する文化や姿勢を変更することに対して、どのような見解を持っているかが示されました。
テレワークへの移行と定着
集計データの中で、私たちが注目したのはテレワークへの移行でした。回答者の約95.5％が、自社はロックダウン後も、より高いレベルでテレワークを維持すると答えています。しかし、これには懸念もついて回ります。回答者の60％が、リモートワーカーのセキュリティ保護について強い懸念を示しています。
企業文化と技術の変容が組織再編に勝る
パンデミックに合わせて、テクノロジー、文化、または組織体制を変更することを検討しているかどうか尋ねると、ほぼ97％という圧倒的多数の回答者が、これらの要素の1つ以上を変更していると指摘しました。
回答した参加者の約79％が、技術の変更を計画していると答えています。約85％は文化の変更を挙げています。組織の変更を計画していると回答したのは42.42％だけでしたが、変更する可能性は低いと回答したのは、3％強に過ぎませんでした。
最後に、パネルディスカッションの機能として、参加者のサイバーセキュリティの基礎知識を評価するツールを備えることに対して意見を聞いたところ、86％以上が少なくともある程度同意すると述べています。
この詳細については、ここからウェビナーをご覧ください(英語)。
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